少子高齢化が進み、日本の医療費が年々増加しています。

その結果として、保険診療を見直す動きがあります。例えば、湿布薬。今は整形外科を中心に湿布薬を出すのも、保険診療でまかなわれる仕組みになっています。

お年寄りは、ドラッグストアで買うよりも安く“湿布薬”が買えるので、整形外科に行った際、湿布薬の処方を希望するし、医者も利益につながるので、湿布薬を処方したがります。

ところが、“湿布薬”はドラッグストアでも買えるものだし、医療費の財政を圧迫する一因であると判断され、保険診療から外そうという動きがあります。

そうすると、整形外科医は「病気の発見が遅れる」と言い、湿布薬処方の継続を訴えています。湿布薬を処方できないことが、そんなに病気の発見の遅れにつながるのかな？というのが私の見解です。

そして、今はコロナ騒動です。外出抑制ということで、特に開業医に対する「受診控え」が増えています。一番ダメージのある診療科が小児科なのだそうです。

先日も、地元紙に載っていました。受診が半分以下に減っているのだそうです。確かに小児科は、ちょっと熱が出たり、鼻が出たりしただけでも、親御さんが心配して小児科を受診することはよくある話です。

最近は、核家族化が進み、祖母からアドバイスをもらいにくい状況になり、お子さんの体調で心配なことがあると、すぐにかかりつけ医を頼るという構図もあるようです。

でも、どうでしょう？。逆に、本来あるべき姿に戻ってきているのかなと考えた方がいいのではないかと思うのです。

内科などは、仕事があったりして、どうにも我慢のできない状況で受診したりします。一方、小児科医は、最近の言葉で言えば、不要不急な受診が多かったということなのかもしれません。

こちらの方が、医療費の抑制にもつながると思います。先日の地元紙の記事によると、そうやって受診抑制があると、病気の発見の遅れにつながるのだそうです。どこかで聞いたようなフレーズです。医師って同じようなことを言うのだなと思います。

確かに、医院の収入がガクンと減少すれば、一大事でしょう。でもそれが本来のあるべき姿だとしたら…。親御さんも、お子さんは大切ですから、ちゃんと症状があれば、小児科を受診しないってことはないだろうと思われます。

どの医院にもスタッフがいます。そういった人達の生活もありますから、医院の収益って大事なのだと思いますが、自慢じゃないですが、私は経営を考えながら診療したことはありません。

これって“経営者”としては、失格なんでしょうね〜（汗）。