「エピペン」というショック改善薬があります。
山奥でハチに刺されて、それによるアナフィラキシーショックで死に至る報告が相次いでいましたので、当初は林業に携わる方に処方されていました。ショック時に生死を分けるのは30分以内の治療と言われていますが、山奥では救急車を呼んでもすぐには対処できないからです。そのショック状態を改善させる「エピペン」を林業を仕事とする人々に携帯させることで、ハチによるショック死が激減したと聞いています。
当院が力を入れている食物アレルギーにおいても、アナフィラキシーショックは起こし得ます。となると「エピペン」を使わない手はない訳です。実際、数年前から食物アレルギーの分野でも「エピペン」が導入され、常に携帯しているアナフィラキシーの既往のある患者さんもいらっしゃると思います。
いつも言っている通り、新潟県は食物アレルギーのレベルが全国的にも遅れています。当院には中越、下越からも食物アレルギーの患者さんが受診されていますが、当院に来られた患者さんの中で、私が「エピペン」を処方されるべきと判断した患者さんの中に「エピペン」が処方されていた経験はまだありません。実際には、症状が出たら病院に入院してステロイドや抗ヒスタミン薬の点滴治療をされているケースも少なくないと思っています。
「エピペン」とはアドレナリンのことで、瀕死の患者さんに使用することが多く、医師なら誰でも使用経験があると思います。ただ、なかなか食物アレルギーには使いにくいと思っている医師も少なくないと思います。
先日、中学生で食物アレルギーの特殊なタイプでショック状態になり、血圧が下がり、意識消失したケースには是非処方したいところですが、処方はされていませんでした。またN市から来られた患者さんもピーナッツでアナフィラキシーを起こし、地元の小児科を受診していましたが、処方はされていませんでした。
「エピペン」は医師なら誰でも処方できるものではなく、使い方に関する研修を受けていないと処方できません。食物アレルギーで具合の悪くなったことのある方は、近くのアレルギー科の看板を掲げている小児科で処方してもらおうと思っても、処方してもらえない可能性が高いのです。だから処方されていないケースが多いのかもしれません。
ちなみに「エピペン」を使えるのは、本人、患者家族とされています。園や学校で給食を食べますが、誤食はいつでも起こり得ます。食物アレルギーでも30分以内に対処したいところですが、親御さんがすぐに到着できない場合はどうすべきでしょうか?。
よく理解していて頂きたいのは、園や学校の先生が「エピペン」を使用しても責任を問われないということです。中学生くらいなら自分の判断で打つことができるかもしれません。あっという間にショックとなり、血圧が下がった場合は本人が打てる状況ではないのです。この場合、園や学校の先生しかすぐに注射できる人がいないことになります。
先日、こんな報道がなされました。タイトルは「給食でショック症状の児童、学校が自己注射薬使わず」というものでした。
http://osaka.yomiuri.co.jp/edu_news/20100227kk04.htm
記事にも書いてある通り、文部科学省も教職員が使用しても医師法に触れないとしていますが、園や学校職員で「エピペン」の存在を知っている方はごく一部に限られると思います。「エピペン」を使用しないと学校の危機管理体制を問われる時代にもかかわらず、「エピペン」自体の認知が低いのは問題でしょう。
これは新潟県に限らないことかもしれませんが、食物アレルギーの子どもに「エピペン」を処方した経験のある小児科医が極めて少ないと思っています。学校が使用しないことを問題視されるのなら、必要な患者さんに処方しない医師も問題視される時代が来るのかもしれません。となると、食物アレルギーでアナフィラキシーの既往のある子を診た医師が「エピペン」を処方できる専門医に紹介するというシステム作りが必要でしょう。ただ、なかなか難しいのが現実だと思います。
上越では食物アレルギーなら当院へという認識が少しずつ進んでいるように感じています。今年の夏に学校の養護教諭の先生方を対象にアレルギーの救急対応について講演を依頼されています。「エピペン」のことは強調してこようと思っています。
当院では何人にも処方しています。大事なのは、どの状況で使用すべきかを周囲の大人達が理解しておくことです。「エピペン」を処方した場合、土曜の午後など診療のない時間帯に学校の養護教諭の先生に当院まで来て頂き、使うタイミングなどを説明するようにしています。また「エピペン」の使用に関するビデオがあり、貸し出して実際の使い方を学んで頂いています。こういうことってとても大切なことだと思っています。これまでは医師が親御さんに伝えたことを学校側は“又聞き”だったと思いますが、これからは医師と学校の緊密な連携が必要だと考えています。
いずれにしても、重症な食物アレルギーの子ども達をいかに救うかということでしょう。周囲の大人達が勉強して、速やかに対応できる体制を作ることが重要なのだろうと考えています。


