昨日、先週土曜のドタバタの話を書きました。

新患が多く、時間をかけて説明していたら、診療が終わったのが15時で、それから気道過敏性試験に取りかかりました。1時間くらいかかる検査で、それを終わって、ギリギリ16時からの休日診療の仕事に間に合ったという話をしました。

普段診療していると、だいぶインフルエンザが減ってきたことを実感できます。休日診療の仕事は21時まででしたが、そんなに忙しくないだろうと思っていました。それまでがとにかく忙しかったので、少し休める？とくらいに考えていました。

ところが、診療が始まってみると、発熱の患者さんが次から次へと受診してきます。子どもから大人まで、ほとんどが熱を理由とした受診でした。インフルエンザBが何人も出て、上越にはインフルエンザがまだくすぶっているようです。

休日診療は、感染症が少ないと数人しか受診がないこともあり、それを期待！？していたのですが、ほとんど切れることがなく患者さんの受診があり、大変な土曜日でした…。

当院はアレルギーの患者さんが多いため、インフルエンザはかなり終息している印象を持っていましたが、話を聞くと学級閉鎖をしている学校すらあり、まだまだ油断できないようです。

月曜日も、朝から晩までクタクタになりつつ、働きっぱなしでした。食物負荷試験もやり、アレルギー診断書も書き、他院ではほとんど行なわれていないアトピー性皮膚炎の軟膏の塗り方の説明をし、ぜんそくだと小学生の中学年以上だと呼吸機能検査をやったりします。そんな手間のかかることばかりやっています。当院は、普通の小児科と比べると、単なる風邪の患者さんの比率は低いため、やるべきこと、説明すべきことが人一倍多いのだと思います。

開業医は、受診した患者さんの診療するのが仕事ですが、当院は院外での活動も多くやるのが特徴かなと思っています。

いま、力を入れているのは、エピペンの取り扱いを園や学校に出向いて説明していることです。話せばだいたい理解して頂け、「いざという時は何とかやれそうだ」というお言葉を頂いています。

ただ、新潟県は市町村によってはエピペンを預かる決定をしていないところもあります。つまり、行政の対応がまちまちなのです。文部科学省や厚生労働省がエピペンや蕁麻疹などのアレルギーを抑える内服薬を預かる方針を決定しているにもかかわらず、行動に移していない市町村は少なくありません。

私は自分の診ている患者さんを守らなければなりませんから、エピペンを処方している患者さんの通う園や学校に出向いているのは、そのためです。その観点からすると、エピペンや内服薬を預かる決定をしていない市町村に預かってもらうよう働きかけるのも、私の仕事ということになります。

こういう活動をしている医師は県内にはほとんどいないでしょうから、孤独な戦いと言えます。話を持ちかけただけで、「そんなことをするのは医療行為だ」と言われます。残念ながら、国は医療行為に当たらないと言っています。

先日、某市の親御さんが園長に内服薬を預かってもらうよう話をしたら、「違法行為だ」と断られました。「隣の子が卵焼きをあげてしまうこともありますよね？」というと「そんなことを言うなら、お母さんが毎日給食に付き添ってください」と言われたそうです。驚くべき発言です。そんな有り得ないことを言う方が“違法行為”だと言いたくなります。

一番嫌な思いをしたのはお母さんですが、お母さんも必死です。それでも強く働きかけることで、この某市では内服薬を預かる決定をするに至りました。

新潟県では、多くの食物アレルギーで悩む子ども達、親御さん達が本来受けられるべき権利を市町村の理解不足、行動不足により、受けられていないのが現実でしょう。

エピペンは強い食物アレルギー症状を起こす患者さんに処方される薬ですが、割合としては少ないはずです。軽い蕁麻疹なら、内服薬で対応できることが多いのです。こういう患者さんの方が圧倒的に多いはずです。

その内服薬も当院の働きかけ等で、預かることを認める市町村は少しずつ増えてきてはいますが、まだまだでしょう。私としては、新潟県全体に広めなければいけないと思っています。

「預かってもらうことなんてできない」と思っている親御さんも多いと思いますが、そうではないことを知って頂きたいと思っています。先日受診された患者さんを守るために、下越の某市にも働きかけようと思っていますし、もっともっと広める覚悟です。

困っている患者さんは相談に乗りたいと思っていますので、トップページの下からメールを頂けたらと思っています。