当院は、新潟県では珍しく食物アレルギーに力を入れています。

いや、力を入れざるを得ないというのが本当のところです。新潟県内の食物アレルギーで困っている患者さんを救うにはどうしたらよいかということをずっと考えています。

もちろん、診療で「食物負荷試験」を中心に必要のない除去や制限を解除し、少しでも食べられるものを増やすことは開院以来、ずっとやってきました。最近はご無沙汰になっていますが、院内勉強会もやったりして、食物アレルギーの新しい知識も持ってもらう努力もしてきました。

当院が開院するまでの何もかもがゼロの状態から比べると、口コミで患者さんが受診してくださるようになり、「少しは前に進んでいるようだ」という印象は持っていました。

ただ、負荷試験をやっていない近隣の小児科医から紹介はなく、逆に「患者は渡さん」みたいなオーラが出ており、なぜシンプルに患者さんのためを思い、医療できないのだろうとと不思議でなりません。残念ながら、これも食物アレルギーに対する理解不足のなせる技でしょう。

当初は、患者さんが知識を持ては、周囲の小児科医も食物アレルギーに興味を持ってくれるだろうと思っていました。離れたところではそういう医師もいるかもしれませんが、近間をみると、そんな風には感じられません。

未だに一律に「2歳までは除去するように」と説明しているようです。残念ながら「2歳」と言う根拠が分かりません。1歳で良くなる子もいれば、小学校に上がっても食べられないお子さんもいます。ましやて変な言い方になりますが、親御さんは他の子はどうのこうのではなく、うちの子が食べられるかどうかを知りたい訳です。そうなると個別な対応が必要であり、負荷試験をしなければ評価できないことになります。

こんな感じですから、地域に食物アレルギーの正しい知識を広めたいと思っても、「食物負荷試験」の存在すら“封印”されていますから、敢えて言えば医療関係者の無理解により、妨害されている印象すらあります。協力体制でやっていくのも難しい状況です。これはとうの昔に諦めていると言っていいでしょう。

園や学校に正しい理解を深めるためにいろいろと講演活動を何年も前から行なっています。年に何度も園の先生や養護の先生にお話しする機会もあり、正しい知識が年々広まっているようだという手応えは持っていました。

ただ、あることをきっかけに「今までやってきたことは何だったんだ！？」と思わされることになります。

どういうことかと言いますと、私の診ている牛乳アレルギーの重症なお子さんが園の給食で乳製品を誤食してしまい、アナフィラキシーに至り、近くの病院に搬送されるということが起きました。エピペンを処方することにし、昨年3月に厚生労働省が出したガイドラインに基づき、エピペンを園でも預かってもらおうと思ったのです。

親御さんを通してその旨を伝えたところ、園長からは「医療行為だ」、「市の問題だ」と言われ、厚生労働省の方針を伝えても、知らぬ存ぜぬの対応でした。待てど暮らせど、一向に回答はなし。既にアナフィラキシーを2回繰り返しており、私も何とか患者さんを守りたかったため、どこに働きかければいいのか考えました。

その頃、上越市の園ではエピペンを預かってくれているところもあったため、行政により預かる、預からないという格差があるのはおかしなことです。県庁に連絡を取ることにしました。（つづく）